総医研ホールディングスは、複数の事業セグメントを持つ企業であり、主に生体評価システム事業、ヘルスケアサポート事業、化粧品事業、健康補助食品事業、機能性素材開発事業を展開しています。

生体評価システム事業では、株式会社総合医科学研究所が中心となり、バイオマーカーを用いた生体評価システムの研究開発を行っています。この技術を活用し、食品や医薬品の開発を支援する評価試験事業や、バイオマーカーの開発・供与を行う事業を展開しています。

ヘルスケアサポート事業は、医療機関ネットワークを活用し、健康診断や特定保健指導の受託業務を行っています。特に、糖尿病の重症化予防サービスなど、健康保険組合の疾病予防活動を支援するサービスを提供しています。

化粧品事業では、株式会社ビービーラボラトリーズがプラセンタエキスを用いた独自ブランド商品を展開し、通信販売や百貨店での販売を行っています。

健康補助食品事業は、日本予防医薬株式会社が主に担当し、バイオマーカー技術を活かした健康補助食品を販売しています。特に「イミダペプチド」が主力商品として知られています。

機能性素材開発事業では、株式会社NRLファーマがラクトフェリンなどの機能性素材の開発・販売を行い、医薬品開発にも取り組んでいます。これらの事業を通じて、総医研ホールディングスは多角的なアプローチで健康と美容に貢献しています。

総医研ホールディングスは、医科学の研究成果を事業化し、人々の健康で安全な生活を実現することを企業理念としています。同社は、大学の研究成果を活用し、エビデンスに基づくサービスや商品を開発・提供することで、医療費の抑制や生活の質の向上に貢献することを目指しています。特に、エビデンスの取得と活用を重視し、トクホの許可取得を目的とした食品評価試験や医療用医薬品の臨床研究支援などを行っています。

同社の成長戦略は、エビデンスに基づく独自性のある商品の開発と販売に注力することです。疲労プロジェクトを通じて、抗疲労トクホや医薬品の開発を進め、イミダペプチドのような機能性表示食品を市場に投入しています。また、バイオマーカー技術を活かし、食品・製薬企業と共同で健康補助食品や化粧品を開発し、販売力のある企業との提携を通じて市場拡大を図っています。

さらに、グループ内のシナジー効果を追求し、各事業が相互に補完し合う体制を構築しています。例えば、ラクトフェリンを用いた特定保健指導サービスは、機能性素材開発事業とヘルスケアサポート事業のシナジーから生まれたものです。これにより、事業成果の増大を図り、効率的な運営を目指しています。

海外展開にも注力しており、特に中国市場での化粧品事業の拡大を進めています。中国の流通企業との提携により、化粧品事業の売上の大部分が中国市場から生じています。今後は、東南アジアや欧州市場への展開も視野に入れ、さらなる成長を目指しています。